「折込広告は効果が落ちた」という声を聞くことがあります。メディア環境はスマホ登場以降大きな変化が起きています。購買のスタイルもAmazonなどの購買スタイルの発展、Uberやメルカリなどシェアリングサービスの一般化など、場所を選ばない、利便性の高い、リソースが効率的に整えられた（結果消費者は払うコストが安い。）新しいサービスが出てきており、そのサービスが消費者をひきつけていることは事実です。

変化し続けるメディア接触状況

　生活している人々は、旧来型のメディアに接触する機会が減ったり、それに割く時間が減ったりすることがデータでも見えているところです。下記は、2009年から5年ごとのメディア総接触時間の変化の様子です。

　スマートフォンの登場以来、各メディアへの総接触時間は大きくバランスが変わったことが分かります。

　ただ、メディアの環境は変化しても、折込広告の届き方には変化がありません。コストを掛けた分は配布されて、手元にはチラシが届いている数は変わっていません。また、宅配の新聞を購読している人のチラシを見る率もここ10年ほどであまり変化していないというデータもあります。そのような状況で折込広告の販促メディアとしてのパワーは急に効果も落ちるものでしょうか。

　実際に、お客様のチラシの配布するタイミングと、POSデータによるレジの客数の変動状況を並べてみると、チラシのセール期間は確実にセール期間の方が客数は増えていることが多いのです。また、サイズでいえば、B4サイズよりもB3サイズのチラシの実施時の方が客数が増えている傾向が高いことが多いのが実情です。つまり、チラシは”効いてはいる”ということです。（形状によってその効果も変わってくるということです。）

　チラシを届ける数は変わっていないのに、それに反応する人が減っている（増えない）のは、チラシの紙面の内容が見ている人にとって魅力的ではない。もしくは伝わっていない可能性もある可能性もあるのではないでしょうか。（チラシを配布しておけば人は呼び込むことができる、ということを言いたいのではありません。）届ける内容についても、一度よく考えて、それに反応をする人が増えるかは実施検証をしてみて、その手段の是非を考えましょう、というのがこちらの記事の主旨です。

　こちらの記事では選挙運動にチラシを配布する方法についてご案内しています。

選挙に関連する法令が、メディア環境の変化に合わせて変わりつつあります。こちらの記事（2019年6月時点）でも守るべきルールについては触れていますが、法令に抵触しないように大元の情報を見てから、計画を立てるようにしてみてください。

　折込チラシの配布を考えるときには、内容、時期、部数、エリアの他に、サイズも重要になってきます。こちらの記事では、サイズについてのご説明と、業種別のサイズ傾向。またサイズによって、効果がどのように変わってくるのか、弊社が過去実施していた折込広告効果測定の数値を元に、サイズによる効果の違いについてご説明したいと思います。

折込チラシを配布する手順、料金やその手続きについては、コチラ（参考記事：折込チラシを配布する手順、料金やその手続きについて）  をご覧ください。

　インターネットの普及やライフスタイルの変化によって、新聞を購読しない層が増えてきています。

チラシを新聞折込広告で配布してきた企業は、チラシが届く対象が減少したことで、新たなチラシ配布方法も検討する必要性が出てきました。

今回は新聞をとっていない人にも効果的にチラシを配布できるサービスをご紹介します。

2019年の新聞休刊日はこちらです。（こちらのページへは、自由にリンクを張って下さい。）

　※諸事情により変更となる場合があります。選挙の都合で4月の休刊日が変更になりました。（17/11/18追記）

　※国政選挙、各地の選挙の翌日も折込チラシを配布できない場合があります。

　※2020年の休刊日は例年2019年の9月から10月に発表されています。発表され次第掲載いたします。

　※よくお問合せをいただきますが、朝日新聞、読売新聞、日経新聞、産経新聞、毎日新聞、東京新聞、中日新聞、
　　中国新聞、西日本新聞、神戸新聞、長崎新聞も同様の休刊日です。

　チラシは来店促進や、商品認知について特に40代以上の人に情報を届ける場合は、有効なメディアと言えます。

　紙のメディアで情報の認知や、商品理解を促すプロモーションの場合、効果を測る場合、下記の様な効果測定の仕方があります。紙のメディアは測定がしにくいものであることについて、予め理解が必要です。ただ、その効果を測定することには大きな意味があります。こちらの記事ではその方法に関してご紹介します。